情報サービス業の採用では、企業の信頼性や事業の将来性を伝えることも重要です。
しかし、BtoBのシステム開発会社やITソリューション企業は、社会や企業活動を支える重要な役割を担っていても、一般的な知名度が広まっていないケースがあります。
そのため、本コラムは、利用者数が拡大し、若手・中堅層への認知施策としても注目されているTVer広告を、情報サービス業の採用広告に活用する方法についてご紹介します。

情報サービス業の採用広告は「認知不足」の解消から始める

IT人材・DX人材の採用競争激化

情報サービス業の採用市場ではエンジニア、プロジェクトマネージャー、ITコンサルタント、データ人材、セキュリティ人材などの獲得競争が激しく、求人媒体に掲載するだけでは応募が集まりにくい状況です。経済産業省の資料でも、IT需要の拡大に対してIT人材の需給ギャップが広がる可能性が示されており、2030年に向けた人材不足は情報サービス業にとって重要な経営課題となっています。

参照：経済産業省「ＩＴ人材育成の状況等について」chrome-extension://efaidnbmnnnibpcajpcglclefindmkaj/https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s03_00.pdf?utm_source=chatgpt.com

情報サービス業は事業の魅力が候補者に伝わりにくい

BtoBのシステム開発会社やITソリューション企業は、一般消費者向けのサービスを展開している企業と比べて、社名を知られる機会が少ない傾向があります。

「どのような顧客課題を解決しているのか」「どのような技術に触れられるのか」「社会にどのような影響を与えているのか」まで伝えきれないことで、候補者から見ると他社との違いが分かりにくく、給与・勤務地・リモートワーク可否といった条件面だけで比較されやすくなります。

「会社を知るきっかけ」をつくることが重要

情報サービス業では候補者が企業に興味を持つ入口をつくることが重要です。
現在転職活動をしていない潜在層は、求人媒体を日常的に見ているとは限りません。優秀なエンジニアやプロジェクトマネージャーほど、現職で一定の評価を受けており、積極的に転職先を探していないケースもあります。
こうした層に接点を持つには、求人媒体やスカウトだけでなく、日常的に接触するメディア上で企業の存在を知ってもらう必要があります。

TVer広告は、テレビ番組を視聴する自然な流れの中で動画広告を届けられるため、採用認知施策と相性の良い媒体です。
企業の事業内容、社員の雰囲気、働く環境、技術への取り組みを映像で伝えることで、「この会社、少し気になる」という第一印象をつくることができます。

TVer広告が情報サービス業の採用に向いている理由

月間ユーザー数が拡大し、若手・中堅層への接点をつくりやすい

TVerは、民放公式テレビ配信サービスとして利用者数を伸ばしています。2026年1月には月間ユーザー数が4,470万MUBを記録し、2か月連続で過去最高を更新しました。

また、コネクテッドTVの月間ユーザー数も過去最高となり、20歳から34歳の視聴ユーザー数が大きく伸びたことも発表されています。

20代から30代前半は、第二新卒、若手エンジニアなど企業が採用を強化したい層と重なります。

スキップ不可で採用メッセージを最後まで届けやすい

TVer広告の大きな特徴は、スキップ不可の動画広告であることです。

広告視聴完了率の平均値として、6秒95％、15秒94％、30秒93％、60秒91％が示されています。

TVer広告であれば、社員の表情、オフィスの雰囲気、プロジェクトの様子、サービスの利用シーン、社会貢献性などをスキップされることなく伝えることができます。

ブランドセーフティに配慮した環境で企業イメージを守れる

採用広告では、どのような媒体に広告が表示されるかも重要です。応募者にとって、広告の印象はそのまま企業イメージにつながります。

TVer広告は、民放公式コンテンツ内に配信される動画広告であり、テレビと同様の審査基準やブランドセーフティへの取り組みが評価されています。

情報サービス業向けTVer採用広告の訴求ポイント

「技術」ではなく「技術で何を解決しているか」を伝える

開発言語、クラウド環境、フレームワーク、開発手法などの技術情報を伝えたくなります。しかし、TVer広告のような認知施策では、細かな技術要件を並べるよりも、「その技術で何を実現しているのか」を伝える方が効果的です。

「企業の業務効率化を支えるクラウドサービスを開発」
「自治体サービスのデジタル化を支援し、地域の暮らしを便利にする」
このように、技術の先にある社会的価値や顧客への貢献を伝えることで、よりやりがいが響きやすい採用広告になります。

社員・チーム・働き方を見せて応募前の不安を減らす

プロジェクト単位で働くことが多い情報サービス業では、「どんな人と働くのか」「チームの雰囲気はどうか」を見せることで、応募前の不安を和らげることができます。

また、リモートワーク、フレックスタイム、資格取得支援、勉強会、技術ブログ、社内ナレッジ共有など、働きやすさや成長環境を伝えることも有効です。

採用成果につなげる導線設計

TVer広告単体ではなく採用サイトと連動させる

TVer広告は、情報サービス業の採用認知を高めるうえで有効ですが、広告を配信するだけで応募が急増するわけではありません。
動画を見た候補者は、企業名で検索したり、採用サイトを見たり、求人媒体や口コミサイトを確認したりしながら、応募するかどうかを判断します。
そのため、TVer広告を実施する前に、採用サイトの内容を整えておくことが重要です。

広告では「興味を持ってもらう」ことを目的にし、採用サイトでは「理解を深めてもらう」ことを目的にする。
この役割分担を明確にすることで、TVer広告から応募までの流れをつくりやすくなります。

指名検索を検索広告で獲得につなげる

TVer広告は認知施策としての性質が強いため、貴社名での検索数増加に期待できます。

しかし、検索に対して競合他社が上部表示される場合、流入が分散することが考えられます。

そのため、検索結果の上部に表示できる検索広告を併用することで、確度の高い指名検索ユーザーを満遍なく獲得することができます。

まとめ

TVer広告は、情報サービス業の採用活動において、IT人材・DX人材に向けた認知拡大や企業理解の促進に役立つ施策です。求人媒体だけでは伝わりにくい事業の社会的価値、技術力、働く環境、社員の雰囲気を動画で届けられることが大きな魅力です。

エムズコーポレーションでは、情報サービス業向けのTVer広告活用から、採用動画の企画・制作、採用サイトや求人媒体との連携、配信後の分析・改善まで一貫してサポートいたします。ぜひお気軽にご相談ください。