採用コストが高騰する中で、「離職率が高止まりしている」「社員が定着しない」といった離職率の改善は経営課題のひとつとなっています。
その解決策として、今注目されているのがエンゲージメント調査の活用です。本記事では、離職率改善の方法としてのエンゲージメント調査の役割と具体的な活用法を解説します。

エンゲージメント調査とは

エンゲージメント調査とは、社員の「組織への愛着」や「仕事への意欲」を可視化するための調査です。
単なる満足度の把握にとどまらず、組織と社員の関係性を多角的に分析し、経営改善に活かすことが目的となります。

エンゲージメント調査で把握できる主な項目

エンゲージメント調査では、社員の状態をさまざまな観点から分析します。主に以下のような項目が対象となります。

• 会社への信頼度や理念への共感
• 上司や同僚との人間関係
• 成長機会やキャリアへの期待
• 業務への主体性や貢献意欲

これらの要素をアンケート形式で収集し、定量データとして可視化することで、感覚ではなく客観的に組織の状態を把握することが可能になります。

エンゲージメント調査のメリット

自社の強みを把握できる

エンゲージメント調査では、「社員が評価しているポイント」を明確にできます。

例えば、

• 上司との関係性が良好
• 評価制度に納得感がある
• 働きやすい職場環境が整っている

といったポジティブな要素を把握することで、自社の強みを客観的に理解できます。
これにより、強みをさらに伸ばす施策を打つことができ、社員の定着率向上や組織力強化につながります。

部署・年齢・属性ごとに課題を把握し対応できる

エンゲージメント調査は、全体の傾向だけでなく、部署別・年代別・役職別などの切り口で分析が可能です。

そのため、

• 特定の部署のみエンゲージメントが低い
• 若手社員とベテラン社員で課題が異なる
• 管理職層にマネジメント課題がある

といったように、細かな課題を特定することができます。

これにより、画一的な対策ではなく、それぞれの層に適した施策を実行できるため、改善の効果を最大化できます。

離職の原因を明らかにできる

エンゲージメント調査を活用することで、「なぜ社員が辞めるのか」という原因を明らかにできます。

日常業務の中では見えにくい不満や課題も、データとして整理することで、離職につながる要因を特定することができます。

その結果、根拠に基づいた改善施策を実行することが可能になり、離職率の改善へとつなげることが可能になります。

なぜエンゲージメント調査が離職率低下につながるのか

厚生労働省の調査において、エンゲージメントが高い企業ほど離職率が低い傾向が確認されています。
この結果から、エンゲージメントは単なる満足度ではなく、企業への定着に直結する重要な指標となっています。

参照元：厚生労働省「ワーク・エンゲイジメントと定着率・離職率について」（https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/roudou/19/backdata/2-3-10.html）

エンゲージメント調査実施の注意点

匿名性を確保し本音を引き出す

エンゲージメント調査の精度は、いかに本音の回答を集められるかに左右されます。

そのためには、誰が回答したか特定されない仕組みを整え、社員が安心して意見を述べられる環境づくりが不可欠です。
匿名性が担保されていない場合、回答が表面的なものになり、実態とかけ離れたデータになってしまう可能性があります。

調査結果は活用し、具体的な改善につなげる

エンゲージメント調査は、実施するだけでは意味がありません。調査を行ったにもかかわらず、何もアクションがない状態は、「意見を聞くだけで改善しない会社」という印象を与え、かえってエンゲージメント低下につながるリスクがあります。

そのため、調査後は速やかに結果を分析し、具体的な改善施策へと落とし込むことが重要です。

さらに、調査結果や今後の方針を社員へ共有することで、「自分たちの声が反映されている」という実感を持ってもらうことができます。

単なる調査で終わらせるのではなく、「分析→改善→フィードバック」というサイクルを継続的に回すことが、エンゲージメント向上、離職率改善を実現するための重要なポイントです。

まとめ

エンゲージメント調査を活用することで、自社の強みや課題を客観的に把握し、「なぜ社員が辞めるのか」という原因も明らかにすることができます。
調査結果をもとに改善施策を実行し、フィードバックを行うことで、社員との信頼関係を強化しながらエンゲージメントを高めていくことが可能です。

一方で、これらをすべて自社内で実施・運用するのは簡単ではないと思います。エムズコーポレーションでは、調査設計から分析、社内への共有施策、改善提案まで一貫してサポートいたします。ぜひお気軽にご相談ください。