広告コラム

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コロナ禍が広告に与えた影響は?

2020年以降、コロナ禍が広告業界に与えた影響は大きいものでした。社会環境や消費者環境も目まぐるしく変わり、今までにない速度でデジタル化・DX化が加速。全体として広告費は減少した一方で、デジタル広告の果たす役割は今までよりも大きくなっています

この記事では、新型コロナウイルスが広告業界に与えた影響を各社の調査データをもとに考察、振り返っていきたいと思います。

2020年は大きく落ち込んだ広告業界

2020年は全世界を襲った未曾有の事態により、広告業界は大きく落ち込むことになりました。株式会社電通が発表した「2020年 日本の広告費」によると、

・世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円(前年比88.8%)に
・東日本大震災の2011年以来、9年ぶりのマイナス成長、リーマン・ショックの影響を受けた2009年に次ぐマイナス幅

引用:https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0225-010340.html

となり、広告業界全体は大きく落ち込んだことが分かります。ただ、広告費の内訳を見ていくと

マスコミ4媒体が前年比86.4%プロモーションメディアが前年比75.4%と減少した一方で、インターネット広告は前年比105.9%と増加しています。マスコミ4媒体はここ数年減少傾向にありましたが、プロモーションメディアに関してはコロナによる外出・移動自粛の影響を大きく受けています。プロモーションメディアとは、DMや交通広告、屋外広告、折込チラシ、店頭でのPOP、フリーペーオアー、イベント・展示などが該当します。各種イベントや販促キャンペーンの延期や中止が広告費の減少につながりました。

2021年度の広告費は?

経済産業省が公表している特定サービス産業動態統計調査によると、2021年7-9月のインターネット広告売上は、前年比32.8%増と高い水準で成長しています。コロナ禍で拍車のかかった広告のデジタルシフトは一層進展していっています。

また、屋外広告や交通広告も前年と比較するとそれぞれ19%増、9.6%増と回復基調に。これらは2020年の落ち込みが大きかったので、それ以前の水準に戻るにはまだ時間がかかるかもしれませんが、順調に回復していくことを期待したいですね。

経済産業省:https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result-2.html

広告形態により、費用対効果に差が生まれる

株式会社サイカが2021年に発表した「コロナ禍が広告に与えた影響」によると、コロナ禍前後における各広告の費用対効果は、費用対効果が低下した広告、向上した広告に分かれることが分かりました。

顕著に費用対効果が下がった広告は、「POP店頭広告」「交通広告(緊急事態宣言下)」の2つ。行動制限や外出影響の自粛が見られます。行動制限下での買い物は、購入するものを決めた上で行うので、店頭広告の影響を受けにくかったのだと推定されます。前の項目でも述べましたが、これらも少しずつ回復傾向にあるので、経済活動の好転に伴い従来の水準にもどり、あるいは反動で伸びていくことが想定されます。

一方、費用対効果が上がったとされているのは、「テレビCM」「動画広告」「ラジオ広告」「交通広告(緊急事態宣言解除後)」です。

在宅時間が長くなったことや、外出時の交通手段の変更により、消費者が接触する広告媒体が変化したことが要因と考えられます。交通機関から自動車での移動が増えたこと、外出自粛やリモートワークの普及により在宅時間が増えたことでラジオの聴取率が伸び、ラジオ広告の費用対効果も高くなっています

タクシーの車内広告は好調?

コロナ禍で広告の有り様は大きく変わりました。その中でも、今後大きな注目を集めるであろう広告が「タクシーの車内広告」です。タクシーサイネージメディアの大手である「Tokyo Prime」の出稿状況を見ると、先3ヶ月ほどまで満枠で埋まっています。コロナウイルス対策で夜間の外出などが減少した時期もありましたが、どうしても出社しなければいけないビジネスマンなどへの需要が大きくなり、日中のタクシー利用は増加。特にBtoB企業の有力な出稿先として注目が集まっています。

Tokyo PrimeのHPにある宣伝文句によると、タクシーの乗車時間は1回18分。その長きに渡り情報に繰り返し触れられるというのは、他の広告媒体にはない密度です。Tokyo Primeでは、さらにタクシーシェルター(タクシーの待機場所)におけるデジタルサイネージ広告についても開発を進めていて、乗り場から社内まで一貫して広告を掲出し、より印象を強める施策も可能になるとのこと。新たな広告形態としても期待できそうです。

消費者トレンドを捉えながら広告展開を考えよう

新型コロナウイルスのように、消費者の行動に大きく影響をあたえることが起きると、広告の費用対効果にも大きな影響が現れます。広告担当者は、その時の状況を見ながら、戦略を練っていく必要があります。新型コロナウイルスの状況が早く落ち着くことを祈りながら、経済活動が今まで通りに戻ったときに、しっかり業績につなげられるよう、前向きに広告戦略について考えていきましょう。

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