テレビCMの残存効果とは?デジタル時代にこそ知りたいブランディングの「貯金」
スマートフォンで情報を集め、動画もSNSで見るのが当たり前になりました。広告費でも、インターネット広告が全体の半分を超えています。そうした中で「テレビCMは高いわりに効果が見えにくい」と、出稿を減らしたり、年に数回の集中出稿に切り替えたりする企業も増えています。
しかし、テレビCMの効果は放映した瞬間だけでは終わりません。残存効果(アドストック)やブランド蓄積効果として、放映後も数週間から数年にわたって売上を支え続けます。裏を返せば、止めた影響もすぐには表に出ず、後から大きく効いてきます。この記事では、広告研究の知見と、ご相談をいただいた企業様の実データを当社で分析して見えたことをもとに、テレビCMの残存効果とブランディングの意味を解説します。
目次
デジタル広告が過半数の時代でも、テレビCMは侮れない
電通の「2025年 日本の広告費」によると、2025年の総広告費は8兆623億円で、そのうちインターネット広告費は4兆459億円でした。構成比は50.2%と、初めて全体の過半数に達しています。
一方で、テレビメディア広告費も1兆7,556億円(前年比99.7%)と、ほぼ前年並みを保っています。スポット広告費は前年を上回りました。デジタルが伸びた分、テレビが消えたわけではありません。今もテレビは、一度に最も多くの人へ届けられる媒体のひとつです。 デジタル広告は、クリックから購入までの経路が数字で見えるため、効果を説明しやすい広告です。これに対してテレビCMは、見た人がすぐに行動するとは限りません。効果は時間をおいて、しかも検索や店頭など別の経路を通って現れます。そのため、直接の反応だけで比べると、テレビCMの効果は小さく見えがちです。
広告効果の分析を手がけるサイカは、コロナ禍で多くの業界がマーケティング予算を削り、テレビCMなどのブランディング広告を続けられなくなった企業が増えたと指摘しています。その背景にあるのは、中長期の効果を把握できないという事情です。フジテレビとサイカ(XICA)の共同研究も、直接の効果だけで評価するとテレビCMを過小評価するおそれがある、と結論づけています。では、見えにくい効果とは何なのでしょうか。
残存効果(アドストック)とは?広告の効果は「在庫」のように残る
残存効果とは、広告を見た記憶が時間とともに薄れながらも残り、後から購入や問い合わせにつながる効果のことです。英語ではアドストック(Adstock)と呼ばれます。1979年にイギリスの広告研究者サイモン・ブロードベントが示した考え方で、広告の効果を「在庫(ストック)」にたとえます。
- 広告を出すたびに、記憶の在庫が積み上がる
- 出さない間は、在庫が少しずつ減っていく
- 在庫が半分に減るまでの期間を「半減期」と呼ぶ
テレビCMの効果は約10週間残る
フジテレビとサイカの共同研究では、広告を出した時点の成果を100%として、10%に減るまでの期間を媒体ごとに比べています。テレビCMは約10週間で、新聞・屋外広告(4週間)の2倍以上でした。

出典:フジテレビ×サイカ共同研究(2021年)。75社109ブランド・249事例、2017〜2021年のデータ
さらに、実店舗で買われる商品(特に日用品)は、ネットで買われる商品より残存期間が3週間長いという結果も出ています。認知から購入までの時間が長く、繰り返し買われる商品ほど、テレビCMの記憶が長く効くと考えられます。10週間で10%まで減るということは、一定の割合で減っていくと仮定すると、半減期はおよそ3週間です(計算上の目安)。放映をやめてから3週間ほどで半分、10週間(約2ヶ月半)ほどで1割まで減る、と考えておくとよいでしょう。
集中して出すと、山は高いが早く消える
残存効果を前提にすると、同じ量のCMでも「いつ出すか」で結果が変わります。ビデオリサーチは、約2,000素材のデータをもとに、減りながら残るCM量(残存GRP)からCM認知率を予測するモデルを作っています。同じ500GRPを3通りの出し方で24週間シミュレーションした結果は、次のとおりです。
- 5週連続:5週目に認知率26.2%と最も高い山をつくるが、13週目以降は3通りで最も低い
- 2週おき:9週目に山をつくる。四半期ごとのキャンペーンに向く
- 4週おき:山は17週目と遅いが、24週目の認知率は3通りで最も高い
短期の販促なら集中、長く覚えてもらうなら間隔をあけて続ける。残存効果は、出稿の「量」だけでなく「並べ方」を考えるための物差しです。
ブランディングとは「思い出してもらえる状態」をためること
残存効果が数週間から数ヶ月の話だとすると、さらに長い時間軸で効くのがブランド蓄積効果です。テレビCMで生まれた「知っている」「なんとなく良さそう」という印象が、何ヶ月、何年もかけて購入や問い合わせを生み続ける効果を指します。ブランディングの本当の意味は、ここにあります。
マーケティング研究者のバイロン・シャープは、買う場面でそのブランドが思い浮かぶかどうかを「メンタル・アベイラビリティ(思い出されやすさ)」と呼び、ブランドが成長するための土台だと述べています(『How Brands Grow』2010年)。テレビCMは、多くの人の頭の中に、この思い出されやすさを広く積み上げる役割を担います。
短期の成果に、長期で+65〜70%が上乗せされる
フジテレビとサイカの研究では、短期で得られた成果(残存効果を含む)を100%として、その後に積み上がる成果を測っています。
- 耐久消費財:47ヶ月かけて+65%
- 日用消費財:18ヶ月かけて+70%
同じ研究では動画広告にもブランド蓄積効果が見られましたが、+41%(耐久消費財)、+18%(日用消費財)と、テレビCMより小さい結果でした。
つまり、短期の成果だけで判断すると、テレビCMの成果の4割前後を見落とすことになります。サイカが紹介するD2Cブランドの事例でも、テレビCMの成果の約40%がブランド蓄積効果によるものでした。年1回の大型キャンペーンの短期効果だけで評価していた同社は、この結果をもとに、キャンペーン以外の期間も出稿を続けるための根拠を得ています。(参考:サイカ「テレビCMの広告効果とは?ブランディングと蓄積効果」)
検索や店頭にも「波及」する
テレビCMは、見た人をその場で動かすだけではありません。同じ研究では、テレビCMが指名検索(社名や商品名での検索)や店頭での販売率を押し上げ、間接的に購入へつなげた割合も推計しています。テレビCMが生んだ成果のうち、こうした波及経由と推定される割合は、ネットで買われるブランドの事例で36〜42%、実店舗で買われるブランドの事例で67〜83%でした。デジタル広告の成果の一部は、実はテレビCMが下支えしているのです。
海外の研究も同じ方向を示す
続けるほど積み上がる
テレビ広告を増やした55件の実験をまとめた研究(Lodishほか、1995年)では、1年目に効果が出た場合、その後の2年間で効果がおよそ倍に積み上がりました。
止めると、遅れて落ちる
広告を止めたブランドの売上を追った研究(Hartnettほか、2021年)では、売上は1年後に平均16%、2年後に平均25%減っていました。止める前から縮小していたブランドほど、落ち方が速いことも分かっています。
ブランド構築と販促の配分
イギリスの広告業協会(IPA)の効果事例を分析したビネットとフィールドは、予算の約6割をブランド構築、約4割を短期の販促に充てるのが平均的な最適バランスだと報告しています(2013年。2018年の続編では62:38)。
事例:長年続けたテレビCMを減らし、止めた後に起きたこと
最近、ある企業様からテレビCMの出し方についてご相談をいただき、当社でそれまでのテレビCMの出稿実績と、問い合わせ、売上データ等を分析しました。その結果、残存効果とブランド蓄積効果が、実際の数字にもはっきり表れていました。
この企業様(以下、A社)は、長年ほぼ毎月、同じ水準でテレビCMを出し続けてきました。あるとき、出稿額を約4割の水準まで減らし、月によって強弱をつける出し方に切り替えます。その約1年後、テレビCM以外の広告も含めて、すべての広告の出稿比率を見直すことになります。その一環として、テレビCMを全面的に止めました。
| 時期 | テレビCMの出し方 | 問い合わせ(前年比) | 指名検索(継続期=100) | 売上(継続期=100) |
|---|---|---|---|---|
| 継続期 | ほぼ毎月、同じ水準 | (基準) | 100 | 100 |
| 出稿比率変更期(約1年) | 出稿額を約4割に減らし、月ごとに強弱 | ほぼ横ばい(平均約−1%) | 83 | 87 |
| 全面停止後 | なし(約1ヶ月の単発放映が2回) | 1ヶ月目−12%、2ヶ月目−24%、3ヶ月目−40%。その後も−18〜−34% |
66 (1年後は61) |
74 |
※期間を通じて比べられる範囲で集計。問い合わせは外部サイト経由を含む。指名検索はGoogleトレンドの社名の検索指数。
量を減らしても、途切れなければ持ちこたえた
出稿額が約4割になった1年間、新規の問い合わせはほぼ前年並みを保ちました。減らした月にも、少しずつ放映は続いていたからです。一方で、指名検索は2割弱、売上は1割強下がっています。問い合わせはそれまでに積み上げた記憶の貯金で支えられ、その貯金を少しずつ取り崩していたと読めます。
止めると、数ヶ月遅れて大きく落ちた
全面停止のあと、問い合わせは1ヶ月目に前年比−12%、2ヶ月目に−24%、3ヶ月目に−40%と、月を追うごとに落ち幅が広がりました。指名検索は停止から1年たっても継続期の6割ほどで、売上も継続期の約4分の3にとどまりました。
止めた直後に影響が見えにくいのは、残存効果が少しずつ切れていくからです。「止めても大丈夫だった」と思える頃に、本当の影響が出てきます。
単発の放映では、元に戻らない
停止後、約1ヶ月だけ放映した時期が2度ありました。どちらも指名検索は一時的に上がりましたが、1〜2ヶ月で元の水準に戻っています。
また、テレビCM以外のきっかけで、出稿していないのに指名検索が一時的に数倍に跳ねた時期もありました。ただ、その上乗せ分は1週ごとにほぼ半分になり(半減期は約1週間)、約5週で平常に戻っています。一度の大きな山では、下がった土台は戻りません。
長年の表現とは別の視点のCMでは、反響が出なかった
2回の放映のうち1回は、長年続けてきた表現とは異なる、別の視点で作ったCMでした。しかし放映中も、自社サイト経由の新規の問い合わせは増えず、継続期の同じ時期の約半分のままでした。反響が出なかった理由は、1つには絞れません。ただ、長年同じ表現で積み上げた記憶は、それ自体がブランドの資産です。視点を大きく変えたことで、その資産を生かしきれなかった可能性があります。
この事例では、出稿額の削減と出し方の変更が同時に起きています。同じ時期に外部の集客サイトへの掲載も始まっており、事業の見直しや市場の変化といった別の要因もあります。すべてがテレビCMの影響とは言い切れません。それでも、止めた後の落ち方と戻らなさは、残存効果とブランド蓄積効果の考え方とよく合っています。
集中か継続か:同じ予算でも結果は変わる
テレビCMの予算を年に数回の集中出稿にまとめると、1回あたりの量が大きくなり、話題をつくりやすくなります。新商品の発売やキャンペーンに合わせるなら、理にかなった選択です。
ただし、残存効果の考え方に立つと、集中出稿には弱点があります。放映していない期間に記憶の在庫が減り、次の放映は、まず減った分を取り戻すところから始まるからです。ビデオリサーチのシミュレーションでも、集中出稿は山が高い代わりに、その後の落ち込みが最も大きくなりました。
テレビCMの出し方の3つの型
- 継続型(コンティニュイティ):毎月ほぼ同じ量を出し続ける
- 集中型(フライティング):放映する期間と、しない期間をはっきり分ける
- 強弱型(パルシング):毎月出しながら、時期によって量に強弱をつける
A社の「出稿比率変更期」は、強弱型にあたります。集中型との違いは、放映しない月がないことです。年に数回の集中出稿を検討するときは、「放映しない月が何ヶ月できるか」を必ず確かめましょう。
「買いたい瞬間」に思い出してもらえるか
広告研究者ジョン・フィリップ・ジョーンズは、購入の直前に広告に触れたかどうかが売上を左右することを、実際の購買データで示しました(1995年)。これをもとにアメリカのメディアプランナー、アーウィン・エフロンが広めたのが、リーセンシーという考え方です。この考え方では、広告を出していない期間は、お店の棚が「品切れ」になっているのと同じだと考えます。
住宅や保険、習い事のように、必要になる時期が人によってばらばらな商品やサービスでは、いつ「買いたい瞬間」が来ても思い出してもらえることが大切です。そのためには、量を薄くしてでも空白の期間をつくらない出し方が有利になります。先ほどのA社でも、量を4割に減らしても途切れなかった間は、問い合わせが持ちこたえていました。
ただし、テレビCMは万能ではない
アメリカの288ブランドを分析した研究(Shapiroほか、2021年)では、テレビ広告の効き目はブランドによって大きく異なり、平均すると小さいこと、出しすぎているブランドも少なくないことが示されています。一般論だけで「続けるべき」と決めつけるのではなく、自社のデータで効果を確かめながら、量と出し方を調整していくことが大切です。
テレビCMとデジタル広告の役割分担
テレビCMとデジタル広告は、どちらかを選ぶものではなく、役割の違う道具です。フジテレビとサイカの研究は、デジタル広告は今まさに探している人に効率よく届く一方、それだけでは一定の量で頭打ちになると指摘しています。
この研究では、顧客を「欲しい商品がすでに決まっている層」「ニーズはあるが商品は決まっていない層」から、「まだ必要を感じていない層」、さらにキッズやティーンといった「将来の顧客」まで、段階に分けて考えています。デジタル広告が得意なのは前の2つ、テレビCMが強いのは後ろの層まで含めた幅広い相手です。
| 項目 | テレビCM | デジタル広告 |
|---|---|---|
| 得意な相手 | まだ必要を感じていない人や、将来の顧客まで幅広く | 今まさに探している人 |
| 主な役割 | 思い出してもらえる状態をつくる(ブランド構築) | 今の需要を刈り取る(販促) |
| 効果が残る期間 | 長い(約10週間) | 短い(前出のグラフ参照) |
| 効果の現れ方 | 時間をおいて、検索や店頭など別の経路から | クリックから購入まで数字で追える |
| 弱点 | 直接の反応だけでは小さく見える | 量を増やしても頭打ちになりやすい |
| 測り方の例 | 指名検索・問い合わせ・売上の推移、MMM | クリック率、獲得単価(CPA) |
同じ研究では、成果の総量はテレビCMが動画広告の約5倍(476%)で、費用対効果(ROI)はインターネット広告が総じて高いという結果でした。テレビCMで需要の土台をつくり、デジタル広告で刈り取る。この組み合わせが、長く伸び続ける成長につながります。
なお、リアルタイムでテレビを見ない人には、TVerなどの見逃し配信で流す動画広告で届ける方法もあります。テレビCMで届きにくい人を補う手段として、組み合わせやすい広告です。
※MMM(マーケティング・ミックス・モデリング):広告や天候、競合の動きなどをまとめて統計的に分析し、売上への貢献度を測る手法。
テレビCMの効果を活かすための4つのポイント
①放映直後の反応だけで判断しない
放映当日のサイト訪問や電話の数だけでは、残存効果もブランド蓄積効果も見えません。指名検索、問い合わせ、売上の3つを、数ヶ月から1年の単位で並べて見ましょう。ただし、指名検索だけでも十分ではありません。A社のある放映では、指名検索が3〜6割増えたのに、問い合わせは増えませんでした。検索から問い合わせ、売上まで、つながりを通して確かめることが大切です。
②空白の期間をつくらない配分を考える
年間の予算が限られているときは、A社の例が示すように、量を減らすことより、放映しない月をつくることの方が影響は大きくなりがちです。キャンペーンの月は厚く、それ以外の月も薄く続ける。強弱をつけながら途切れさせない出し方が、残存効果を最もむだなく使えます。
全国ネットの番組提供だけでなく、地域の放送局のスポットCMを組み合わせれば、地域や時間帯を絞りながら、年間を通じて放映を続ける計画も立てやすくなります。
③長年の表現は「資産」として引き継ぐ
長く使ってきた音楽、キャラクター、キャッチフレーズ、色は、見た人がすぐに社名や商品を思い出すための手がかりです。表現を新しくするときも、すべてを入れ替えるのではなく、どれかを残して「あの会社のCMだ」と分かるようにしておくと、これまでの貯金を生かせます。
④測れる仕組みを先につくる
出稿の前に、何と比べて効果を判断するかを決めておきましょう。前年の同じ時期との比較、出稿額の多い地域と少ない地域の比較などが使えます。データがそろっていれば、MMMでブランド蓄積効果まで含めて測ることもできます。予算を見直すときに「止めたら何が起きるか」を説明できるかどうかは、この準備で決まります。
出稿を見直す前のチェックリスト
□ 放映直後の反応だけで、効果を判断していないか
□ 指名検索・問い合わせ・売上を、少なくとも1年分さかのぼって見ているか
□ 「予算を減らす案」と「出し方(集中か継続か)を変える案」を分けて検討しているか
□ 放映しない期間が何ヶ月続くか、把握しているか
□ 長年使ってきたCMの要素(音楽・キャラクター・フレーズ)を引き継ぐ計画があるか
□ 効果を比べる基準(前年同期・地域差など)を、出稿前に決めているか
まとめ
この記事のポイントは、次の4つです。
•テレビCMの効果は放映後も約10週間残り、さらに長期で成果を積み上げる
•短期の成果だけで評価すると、テレビCMの成果の4割前後を見落とす
•止めた影響は数ヶ月遅れて現れ、単発の放映では元に戻りにくい
•同じ予算なら、量を薄くしてでも空白の期間をつくらない出し方が有利
デジタル広告が広告費の過半数を占める時代になっても、テレビCMには、放映後も約10週間残る残存効果と、何ヶ月、何年にもわたって売上を押し上げるブランド蓄積効果があります。どちらも放映直後の数字には表れないため、短期の反応だけで判断すると、テレビCMの価値を見誤ります。
実際の事例でも、量を減らしても途切れさせなかった間は持ちこたえ、止めた後に数ヶ月遅れて大きく落ち、単発の放映では元に戻りませんでした。ブランディングとは、思い出してもらえる状態を途切れさせずにためていくことです。 エムズコーポレーションは、全国の放送局との長年の取引をもとに、テレビCMの制作から放映まで一貫してお手伝いしています。デジタル広告との組み合わせや、限られた予算での出し方のご相談も承ります。テレビCMの出稿を見直す前に、ぜひ一度ご相談ください。
- ■参考資料
- 参考:電通「2025年 日本の広告費」(2026年3月5日発表)
- 参考:フジテレビ for Business「TVCM DATA Analysis テレビCMの本当の広告効果を可視化する」(2021年9月21日)
- 参考:サイカ「テレビCMの広告効果とは?ブランディングと蓄積効果」
- 参考:ビデオリサーチ VR Digest plus「テレビCMの残存効果を活かした、最適な出稿プランの考え方のご紹介」
- 参考:IPA「The next chapter for ‘The Long and The Short of It’」(2023年)
- Broadbent, S. (1979). One Way TV Advertisements Work. Journal of the Market Research Society.
- Lodish, L. M., et al. (1995). A Summary of Fifty-Five In-Market Experimental Estimates of the Long-Term Effect of TV Advertising. Marketing Science, 14(3).
- Jones, J. P. (1995). When Ads Work: New Proof That Advertising Triggers Sales.
- Sharp, B. (2010). How Brands Grow: What Marketers Don’t Know. Oxford University Press.
- Hartnett, N., et al. (2021). When Brands Go Dark: Examining Sales Trajectories When Brands Stop Advertising. Journal of Advertising Research, 61(3).
- Shapiro, B. T., Hitsch, G. J., & Tuchman, A. E. (2021). TV Advertising Effectiveness and Profitability: Generalizable Results From 288 Brands. Econometrica, 89(4).




