株式会社エムズコーポレーション

話題の寄付つき商品事例4選

商品代金の一部がNPOなどに寄付されるシステムの寄付つき商品が話題です。
買い物するだけで社会貢献ができるため、手軽さが人気を呼んでいます。

また、寄付の取り組みにより、商品やメーカーのイメージアップにつながり、消費者だけではなく生産者にもメリットがあります。

今回は、最近話題の有名な寄付つき商品を4つご紹介します。

い・ろ・は・す 水源保全プロジェクト

「い・ろ・は・す 水源保全プロジェクト」は、コカ・コーラが販売するミネラルウォーターブランド「い・ろ・は・す 天然水」の売り上げの一部を日本の各地で水資源の保護を行っているNPOに寄付するプロジェクトです。

寄付は、公益財団法人コカ・コーラ教育・環境財団を通じて行われ、日本の各地で水資源の保護を目的に進められたプロジェクトでした。

「い・ろ・は・す 水源保全プロジェクト」は、以前より行われているプロジェクトですが、2017年5月にプロジェクトを執行する際には、「い・ろ・は・す 天然水」のパッケージを環境負荷を低減した新しいものに変えたり、透明感のあるデザインに変えたりなど工夫が凝らされました。

また、パッケージ刷新に伴い、全国6ヶ所にある水源の大自然を360°動画で閲覧できる活動を「い・ろ・は・す」のブランドサイトで公開し、キャンペーンとして各採水地の天然水を使用した「い・ろ・は・す 天然水」の6本や360°動画を楽しめるキットのプレゼント企画が行われ、とても注目されました。

Volvic「1ℓ for 10ℓ」プログラム

『Volvic「1ℓ for 10ℓ」プログラム』は、ミネラルウォーターで有名なボルヴィックが日本で1L売れるごとに、衛生管理の行き届いた10Lの安全な水がアフリカのマリ共和国に送られるプログラムです。

このプログラムは、益財団法人日本ユニセフ協会とVolvicが世界に向けて展開したユニセフ支援活動の日本版とも言えるものです。

これまでに支援してきたマリ共和国には、277基もの井戸の新設や修復でき、このプログラムにより日本でVolvicが売れるごとに、安全な水が送られ、農村部などの衛生環境が整ってきています。

例えば、これまでは安全な水が確保できなかったため、農作の際に浅い井戸や池などから濁った水を使用していましたが、このプロジェクトにより清潔な水を使えるようになりました。

これにより、現地住民のメジナ虫病や下痢などの発症率が下がり、健康を確保できる環境へと整ってきています。

SoftBank「チャリティモバイル」

SoftBankの「チャリティモバイル」は、SoftBankの携帯電話を利用するごとに、その料金の一部がNPOに寄付されるシステムのプロジェクトです。

「チャリティモバイル」の申し込みは、専用ページでSoftBankの携帯電話を機種変更、もしくは新規購入することで可能になるシステムでした。

寄付先は、いくつかの非営利団体から選択でき、携帯電話を使うごとにSoftBankが代わりに寄付するプログラムでした。

寄付つき商品では、商品の代金の一部を寄付するという取り組みが主流でしたが、SoftBankの「チャリティモバイル」は、商品ではなく通話料からの寄付なので、画期的な寄付つき商品となりました。

Apple「PRODUCT RED」

Appleは、スティーブジョブズ氏がこの世を去ってから、寄付つき商品への活動に積極的になりました。

しかし、スティーブジョブズ氏が生きていた頃から、ずっと続けている寄付つき商品が一つだけあります。

それが「PRODUCT RED」です。

「PRODUCT RED」は、Appleの中のRED商品を購入すると、その一部が「世界エイズ・結核・マラリア対策基金」に寄付されるというものです。

RED商品には、深みのある鮮やかな赤のiPhone・iPod・iPod touch用レザーケースやシリコンケース、Apple Watchスポーツバンド、Apple Watchクラシックバックルやヘッドフォン、スピーカーなどがあります。

このプロジェクトは、Appleが始めたものではなく、もともとあったプロジェクトにAppleが参加したというものです。

もともと「RED」は、ロックバンドのU2のボーカルらが始めたアフリカのエイズ(HIV)対策の支援を目的としたプロジェクトです。

そのため、「PRODUCT RED」ではApple製品が販売されていますが、「RED」では音楽CDが販売されていたり、Apple以外にはNIKEやスターバックス、コカ・コーラなどの大手企業も参加しています。

まとめ

寄付つき商品は、それぞれのメーカーのイメージカラーを保った上で、さらにブランドイメージが良くなるような企画内容で進められることが多いです。

商品購入で社会貢献できることから、消費者側も気持ちよく商品を利用でき、メーカーに対しての信頼感も深まるきっかけになるはずですから、お互いにメリットあるプロジェクトです。

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